貯めた資産はどう取り崩せばいいの？資産3,000万円貯めた会社員が4％ルールの取り崩しを解説

ゆり

こんにちは！

資産3,000万円を貯めた元浪費家のゆりです。

コツコツ貯めた資産をどう取り崩せばいいのか悩んでいませんか？

今日はそんなお悩みを解消します。

実は、資産の取り崩し方法には、4％ルールという有名な方法があります。

今日は4％ルールを中心に貯めた資産の取り崩し方をわかりやすく解説します。

この方法を読めば、大事な資産の寿命を伸ばしながら取り崩す方法がわかりますよ。

ゆるふぁいや犬

それでは早速いってみよー！

トリニティスタディの4％ルールの取り崩しとは？

有名なトリニティスタディの4％ルールの取り崩しについて説明します。

4％ルールとは？毎年4％を取り崩す考え方

4％ルールとは、退職時の資産の4％を初年度に取り崩し、その後はインフレ率に合わせて取り崩し額を調整しながら、30年間資産を取り崩す方法を検証したものです。 

米国のトリニティ大学の教授ら3人が1998年に発表した有名な研究です。

ゆり

退職やFIREにおけるインデックス投資の出口戦略としてよく用いられていますよ。

4％ルールが想定する運用期間と前提

資産の4％を取り崩しても資産が枯渇しないなんて夢のような話ですよね。

しかし、一見完璧そうに見える4％ルールには以下の前提があります。

上記の前提からもわかるように、米国の過去ベースで運用期間が30年と想定が短いんですよね。

ゆるふぁいや犬

しかも1ドルでも残っていたらOKって老後にそれは怖すぎるよね。

なので、4％ルールで資産を取り崩せば必ずうまくいくものではないことに注意が必要です。

誤解されがちなトリニティスタディの4％ルール

実はトリニティスタディの4％ルールは世間で誤解されがちです。

というのも、取り崩し時点の総資産に対して4％を取り崩すと思われているからです。

例えば、資産が3,000万円の時は4％取り崩しで120万円の取り崩し額、資産が増えて4,000万円になったら4％をかけて160万円の取り崩し額といった具合です。

しかし、トリニティスタディの4％ルールでは、引退時の資産を基準額として4％かけた額に、前年のインフレ率を加味して取り崩すという考え方なんですね。

例えば、引退時の資産額が3,000万円であれば、それを基準にして、

というイメージです。

世間でイメージされている4％ルールだと、現時点での総資産に対し4％の取り崩しなので年々取り崩し額が増えるイメージですが、トリニティスタディの4％ルールではインフレを加味した分だけの取り崩し額なんですよね。

ゆるふぁいや犬

トリニティスタディの方が、取り崩し額は少なくなりそうだね。

4％ルールと定率取り崩し・定額取り崩しの違い

取り崩し法を整理すると下記になります。

下記で定率取り崩しと定額取り崩しについてくわしく見ていきますね

定率取り崩しと定額取り崩しはどちらがいい？

それではここから定率取り崩しと定額取り崩しのどちらがいいか見ていきます。

定率取り崩しは資産残高に応じて使う金額が変わる

定率取り崩しは資産残高に一定の％をかけた金額が資産収入になります。

資産残高が多い時は多く取り崩せて、少ない時は少ない取り崩し額になるので、資産収入のとして安定しません。

一方で、総資産に対する％なので資金の破綻リスクが無いのがメリットです。

定額取り崩しなら毎月の生活費を安定させやすい

定額取り崩しは自分で決めた一定額を、資産残高に関わらず取り崩します。

一定額を取り崩せるので安定した生活費を確保できる一方、株式市場が暴落して目減りしていく資産の中で取り崩しを続けた場合、資金の枯渇リスクが高くなるデメリットがあります。

私は定率法を選ぶ

ちなみに私は資産の取り崩し方法は定率法を選びます。

枯渇リスクと心理的な負担を抑えたいんですよね～。

過去のリーマンショックでは、株式市場が約50％暴落したらしく、仮に資産3,000万円だったらそこから50％下がって1,500万円になります。

もし仮に年間120万円を定額で取り崩すと考えると、10年ちょっとしか持たないですよね。さらに暴落が数年続くかもしれないので定額取り崩しはちょっと怖いんですよね。

資産が目減りする中で取り崩す心理的負担が自分には大きいなあと感じます。

もし定率法であれば、資産残高が減っている時は取り崩し額は少額になるけど、その分を労働収入でカバーすることができるので、少し安心できるかなと思います。

ゆり

どの取り崩し方方法を選ぶかは価値観の問題ですね。

資産3,000万円を定率法vs定額法で取り崩すとどうなる？シミュレーション 

それではここで、資産3,000万円を4％で取り崩した場合と定額法で取り崩した場合、どうなるかシミュレーションしてみます。（世間一般でイメージされている総資産に対して4％取り崩す方法です。）

定率法で毎年4％を取り崩す場合の資産残高

使ったシュミレーションサイトはこちら▼

資産寿命シミュレーション ： 三井住友銀行

運用利回りをもとに、将来の資産寿命を算出します。

www.smbc.co.jp

資産3,000万円の場合、仮に40歳から運用利回り7％と仮定して、4％ずつ取り崩しをしても100歳まで資産は持つ計算です。

しかも取り崩しを続けても、元本は増え続けています。（緑色の部分）

定額法で毎年120万円を取り崩す場合の資産残高

定額法で、40歳から運用利回り7％と仮定した場合、、毎年120万円の取り崩しを継続しても、資産残高は増えています。

「あれ？定額法のほうが資産が多く残っているのでは？」と思った方もいるかもしれません。

その通りで、今回のシミュレーションでは定額法のほうが資産残高は多くなりました。

ただし、これは「毎年7％の利回りが得られる」という条件で計算した結果です。

実際の相場は毎年同じように上昇するわけではありません。

特に、取り崩し開始直後に大きな暴落が起きると、資産が減っている中でも一定額を取り崩し続けることになるため資産枯渇リスクが高まります。

シミュレーションは条件が異なると結果もがらりと変わるし、現実の相場はだれにもわからないので、シミュレーションは目安として考えるべきです。

ゆるふぁいや犬

でもそれを言ったらもうどうすればいいのかわかんないよね・・・。

そこで、取り崩しをする際に起きるリスクとその対処法について次で解説します。

取り崩しのリスクとその対処法

取り崩しのリスクとその対処法を説明します。

取り崩しのリスクとは

取り崩しする際に原因となるリスクを見てみましょう。

リスクの対策は何がある？

これらのリスクに対してあらかじめできる対策を紹介します。

• 生活防衛資金を多めに用意する
  暴落が続いた時に備えて生活防衛資金を多めに用意しましょう。
  暴落が起きても回復するまでに平均して30カ月、長くても5年と言われているので年間生活費を3年～5年分を用意しておくと安心です。
  生活防衛資金は、労働で生活費の全てを賄う現役時代だとそんなに多く用意する必要はありませんが、資産取り崩し時期になると多めに用意する必要があります。
  
• 取り崩し率を3％に下げる
  資産が枯渇する確率を下げるためにも取り崩し率を3％にさげる方法もあります。
  ちなみにトリニティスタディでは、債券と株式のポートフォリオで3％の取り崩しにした場合、100％に近い高確率で成功すると発表しています。
  日本で3％ルールを適用させるとすると、特定口座の場合、必要資産が多くなるのがネックですが、失敗のリスクが下がる安心感はありますね。
  
• 暴落時は労働を増やす
  取り崩しをしなくても済むように暴落時は労働を増やしましょう。
  資産はいくらあっても暴落時に取り崩すのは多かれ少なかれ不安になるものです。
  働ける自分というのも立派な人的資源なので、暴落時は多めに働く柔軟性をもっておきましょう。
  

ゆり

私は暴落時でも慌てないよう、収入を得られるように趣味をかねてこのブログを育てています～。

リスクは悲観的に備えて楽観的に過ごせるようにする

実はこの記事を書いている私自身、サイドFIRE予定を予定しているので取り崩しで資産が枯渇しないかと不安になります。笑

そこで、リスクには悲観的に備えておいて、いざその時がきても楽観的に過ごせるように準備をしています。

例えば、

• 取り崩しを始める時は生活防衛資金を多めに用意する

→年間生活費240万円を想定し、3年間分で720万円を用意（取り崩し用の資産とは別）

• 取り崩し率を3％にする

→私の独断ですが3.6％でも大丈夫そうなので3.6％で取り崩しを考えています。サイドために年120万円欲しいので必要資産額3,333万円を目指す必要がありますね。これとは別に生活防衛資金も必要なので、総資産としては約4,000万円は必要そうですね。

• 暴落時は労働を増やす

→会社員を退職する前に簿記2級を取得したので副業を始めてスキルを身につけておく。他にもブログを育てておく。（収益化まで時間がかかるため）

株式市場はコントロールできませんから、自分で対策できることはやっておいた方が楽観的に過ごせそうですよね。

ゆり

安心して資産を使うためにもリスク対策をしておきましょう～。

まとめ

ゆるふぁいや犬

あらゆるパターンを想定してシミュレーションするのが大事だね！

【免責事項】

※本記事におけるシミュレーションおよび分析は個人的な見解です。特定の金融商品や運用手法を推奨、または将来の運用成果を保証するものではありません。実際の資産運用・取り崩しに際しては、ご自身のライフプランとリスク許容度に基づき、自己責任にてご判断ください。